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#大学情報

早稲田大学卒業生の就職先ランキング!学部別・過去5年間の推移も

2025年2月18日

多くの学生の憧れである早稲田大学。

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多くの学生の憧れである早稲田大学。将来的なことを見越して早稲田に入る学生の中には就職先の幅広さなどを考慮するケースも。早稲田の卒業生たちはどのような企業に就職するのか、気になるところです。

今回は早稲田大学の卒業生の就職先ランキングをご紹介するとともに、過去5年間の傾向も解説します。

【全体】早稲田大学卒業生の就職先ランキング

最初にご紹介するのは早稲田大学を卒業した学生全員を対象とした就職先ランキングです。大学院を卒業した学生まで含めた人数でランキングを作っています。

事業所名人数
1位NTTデータ87名
3位国家公務員一般職65名
4位東京海上日動火災保険64名
5位楽天グループ62名
6位富士通60名
7位PwCコンサルティング59名
8位NEC58名
9位野村総合研究所51名
10位三井住友銀行47名

早稲田全体のランキングではコンサルティング業が3社入っているほか、以前から人気が根強い東京海上日動火災保険や三井住友銀行などが入っています。

4年制大学を卒業した学生のランキングではNTTデータが1位となっており、アクセンチュアは理工系学部の大学院卒業者が多く入社しており、理系重視の姿勢が垣間見えます。

【学部別】早稲田大学卒業生の就職先ランキング

ここからは先ほどの全体のランキングを学部別にした上で改めてご紹介していきます。

政治経済学部

事業所名人数
1位PwCコンサルティング14名
3位NTTデータ10名
4位アクセンチュア8名
7位国家公務員一般職7名

アピームコンサルティングや住友商事は全体のランキングではそれほど高くありませんでしたが、政治経済学部を中心に採用していることがわかります。

法学部

事業所名人数
1位国家公務員一般職18名
2位国家公務員総合職16名
3位東京海上日動火災保険7名
5位NTTデータ <br>三井住友銀行 <br>大和証券 <br>三井住友信託銀 <br>行農林中央金庫 <br>国税専門官6名

法学部は国家公務員の一般職、総合職が1位2位となっており、多くのキャリア官僚が早稲田法学部から輩出されています。政治経済学部と比べるとコンサルティング業が入っていないことがわかります。

文化構想学部

事業所名人数
1位PwCコンサルティング9名
2位富士通 <br>国家公務員一般職7名
4位楽天グループ <br>パーソルキャリア <br>NTTデータ <br>特別区職員6名
8位凸版出版5名

幅広い学びができる文化構想学部は、その幅広さもあってか、ランキングを形成する企業にも幅広さを感じさせます。

文学部

事業所名人数
1位凸版印刷7名
2位特別区職員6名
3位楽天グループ <br>国家公務員一般職5名
5位大和証券 <br>明治安田生命保険 <br>NTTドコモ4名

文化構想学部と比べてやや分散傾向にありますが、凸版印刷が1位になるなど、ラインナップ自体は文化構想学部とあまり変わりません。

教育学部

事業所名人数
1位りそなグループ10名
2位キーエンス9名
3位東京都教員7名
4位東京海上日動火災保険 <br>NEC <br>埼玉県教員6名
7位国家公務員一般職 <br>富士通 <br>ベイカレント・コンサルティング <br>大塚商会 <br>NTTドコモ5名

教育学部の卒業生はは各都道府県の教員採用試験を受けていることもあり、分散傾向にあります。その中で高年収で話題を集めるキーエンスへの入社が目立ち、全学部を通じて突出しています。

商学部

事業所名人数
1位三井住友銀行 <br>ペイカレント・コンサルティング13名
3位りそなグループ <br>EY新日本有限責任監査法人 <br>有限責任監査法人トーマツ10名
6位NTTデータ <br>日本生命保険9名
8位NEC <br>東京海上日動火災保険 <br>有限責任あずさ監査法人8名

商学部は監査法人やメガバンクなど金融系が多い傾向にあります。

基幹理工学部

事業所名人数
1位NTTデータ8名
2位アクセンチュア6名
3位日本航空4名
4位日立製作所 <br>NTT東日本 <br>Cygames3名
7位PwCコンサルティング <br>富士通 <br>NECなど2名

基幹理工学部ではエンジニアとしての需要が高く、アクセンチュアやCygamesなどモノづくりではない企業への就職が目立ちます。

創造理工学部

事業所名人数
1位NTTデータ6名
2位アクセンチュア <br>東京電力ホールディングス5名
4位NEC <br>ペイカレント・コンサルティング <br>大成建設3名
7位三菱電機 <br>キーエンスサイバーエージェント <br>東京都職員I類 <br>清水建設積水ハウス <br>大林組 <br>NEXCO中日本 <br>安藤ハザマ2名

創造理工学部では学部の性質上、建設会社や住宅メーカーなどが多く入っており、モノづくりの会社が目立っています。

先進理工学部

事業所名人数
1位NTTデータ <br>アクセンチュア <br>ソフトバンク <br>明電舎 <br>資生堂2名
6位PwCコンサルティング <br>国家公務員一般職 <br>三菱電機など1名

大学院への進学も多い先進理工学部では、1位が2名の企業が多く、傾向を探るにはやや人数が足りないと言えそうです。

社会科学部

事業所名人数
1位楽天グループ9名
2位SMBC日興証券 <br>三菱UFJ銀行 <br>東京海上日動火災保険 <br>国家公務員一般職 <br>ペイカレント・コンサルティング <br>野村総合研究所7名
8位NTTデータ <br>みずほフィナンシャルグループ <br>パーソルキャリア6名

社会科学部は楽天グループが1位で、その他はバランスよく業種がバラけている形です。

人間科学部

事業所名人数
1位富士通7名
2位NTTデータ <br>国家公務員一般職6名
4位東京海上日動火災保険5名
5位損害保険ジャパン <br>楽天グループ <br>日立システムズ <br>みずほリサーチ&テクノロジーズ4名

人間科学部では富士通が1位ですが、業種的にはバランスよくランクインしていると言えます。

スポーツ科学部

事業所名人数
1位東京海上日動火災保険10名
2位楽天グループ5名
3位サントリーホールディングス3名
4位キャリアデザインセンター <br>大塚製薬 <br>キーエンスなど2名

大学卒業後は実業団やプロとして活躍する選手も多いスポーツ科学部では、東京海上日動火災保険が1位となっています。

国際教養学部

事業所名人数
1位アクセンチュア14名
2位楽天グループ13名
3位アマゾンジャパン10名
4位三井住友銀行 <br>PwCコンサルティング6名
6位三菱UFJ銀行 <br>ニトリ <br>電通4名

国際教養学部は英語で授業を行うこともあってか、外資系企業や英語が社内公用語となっている楽天グループなど、他の学部と違うカラーが見られます。

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【過去5年間】早稲田大学卒業生の就職先推移

ここまでご紹介したのは2021年度の就職先のランキングですが、2021年度を含めた過去5年分の就職先の推移をご紹介します。

2021年度事業所名人数
1位NTTデータ <br>アクセンチュア87名
3位国家公務員一般職65名
4位東京海上日動火災保険64名
5位楽天グループ62名
6位富士通60名
7位PwCコンサルティング59名
8位NEC58名
9位野村総合研究所51名
10位三井住友銀行47名

2021年度はNTTデータとコンサル会社のアクセンチュアが1位で、英語が公用語となっている楽天グループなどがランクインしています。

2020年度事業所名人数
1位富士通85名
2位NTTデータ81名
3位楽天グループ78名
4位アクセンチュア64名
5位東京海上日動火災保険63名
6位日本IBM60名
7位国家公務員一般職55名
8位東京都職員Ⅰ類52名
9位みずほフィナンシャルグループ50名
10位NHK48名

2021年度と比べると上位の企業の順位こそ入れ替わっていますが、ラインナップに変化はありません。コンサルティング会社が少なく、公務員系が多いのが特徴です。

2019年度事業所名人数
1位楽天グループ91名
2位富士通82名
3位NTTデータ76名
4位アピームコンサルティング71名
5位東京都職員Ⅰ類70名
6位東京海上日動火災保険 <br>三井住友銀行65名
8位野村総合研究所56名
9位みずほフィナンシャルグループ <br>NHK54名

2019年度は2020年度のトップ3が入れ替わったような形で、ランキング自体もさほど大きく変わっていません。2019年度と2020年度は同じような傾向にあったことがわかります。

2018年度事業所名人数
1位富士通 <br>三菱UFJ銀行83名
3位NTTデータ76名
4位東京都職員Ⅰ類73名
5位三井住友銀行70名
6位アクセンチュア66名
7位NHK64名
8位みずほフィナンシャルグループ62名
9位三菱電機61名
10位東京海上日動火災保険 <br>アピームコンサルティング53名

この年は富士通が1位となっています。ちなみに政治経済学部から10名以上採用した企業がランキングのほとんどを占めており、特定の傾向が見られました。

2017年度事業所名人数
1位東京都職員Ⅰ類89名
2位富士通 <br>みずほフィナンシャルグループ87名
4位東京海上日動火災保険82名
5位アクセンチュア80名
6位三井住友銀行77名
7位NHK65名
8位三菱UFJ銀行64名
9位NTTデータ63名
10位China(中華人民共和国)の企業・団体に就職55名

この年は東京都職員になった卒業生が1位となりましたが、10位には中国企業・団体への就職という項目が登場しており、他の年度にはなかった傾向が見られた年です。

まとめ

就職先のランキングを見ると、常にどの企業が早稲田から採用しているかがわかります。富士通やみずほフィナンシャルグループ、東京海上日動火災保険、三井住友銀行などは毎年のようにトップ10に入っているほか、楽天グループはここ数年で採用者を増やしていることも明らかです。

これらのランキングを見ることで、どのような人材が求められ、どこに就職していくのかがわかるので、2022年度のランキングが出た際にはこれまでとの比較を行っていきましょう。

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