立教大学の特待生制度とは？条件・人数・学費免除を解説
立教大学には、特待生制度が存在します。
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立教大学の特待生は、入試で特に高得点を取った上位数％に、向こう1年間の学費全額免除が認められる制度です。条件や人数は公表されておらず、事前申請も不要で、合格通知後に届く入学手続きの書類で初めて分かります。
2026年9月時点の情報です。
立教大学の特待生とは
立教大学の特待生は、返還が必要な奨学金や、学費のごく一部のみを給付する支援金とは根本から異なる制度です。公式サイトや入試要項に詳しく記載されていないため、制度の存在自体を知らない受験生も少なくありません。
特待生制度を設けている大学は立教大学以外にもありますが、内容は大学ごとに異なります。志望校ごとに事前に確認しておくと、進学後の費用の見通しが立てやすくなります。
制度の概要
立教大学の特待生制度は、入試において特に秀でた学生が対象となる制度です。年度ごとに特待生が決まり、向こう1年間は一切の学費がかかりません。
自由に選択して参加するゼミ・研究室の費用やサークルの会費などは対象外ですが、大学に支払う基本的な学費はすべて免除される仕組みです。
入学後は、高校における評定平均と似ている「GPA」で成績の判定がおこなわれ、基準を満たす場合はもう1年延長されます。4年間ずっと成績優秀者であり続ければ、4年間すべての学費がかからないため、特待生を目指す人も多いのです。
奨学金とは違い返済不要
立教大学の特待生になれれば、学費は「給付」や「貸与」ではなく「免除」されます。
一般的な奨学金の場合、基本的に「貸与」となるため卒業後の返済が必要です。借りた金額や返済年数にもよりますが、毎月1～3万円程度を20～30年かけて返済する人が多いでしょう。40歳50歳になってようやく奨学金を返し終わる人もいるなど、状況はさまざまです。
また、支援金や一部の奨学金など「給付」の場合、返済の義務はありませんが、学費のうちごく一部のみしか支給されないことが難点です。入学手続きにかかる諸費用や学費の大半は自分で捻出する必要があります。特待生はそもそも支払うべき学費がゼロになる仕組みであり、持ち出しがいらないことがメリットです。
事前申請は必要か
立教大学の特待生になるために、事前の申請は必要ありません。
合格の通知後に届く入学手続きに、特待生としての手続き書類も同封されているため、受験生はそこではじめて自分が特待生であることを知ります。手続き自体は煩雑でなく、入学手続き用の書類にプラスアルファする程度で完了します。
つまり、受験した全員に特待生になるチャンスがあるということです。なるべく高い点数を取って合格を目指すことが、そのまま特待生への道になります。
立教大学の特待生になるには
特待生の条件は、立教大学側から明確に公表されていません。年度ごとに変わる可能性がありますが、ひとつの目安として押さえておきましょう。
特待生の条件と人数
特待生の条件や人数は公表されていません。しかし、入試で高得点を取った上位数％のみ特待生になることが認められています。
そのため、高校時代の内申点や評定平均、スポーツ活動・文化活動・ボランティア活動などの課外活動歴が特待生審査に影響することはないようです。シンプルに入試の上位数人にだけ与えられる特権だと考えておくとよいでしょう。
この点から、学校推薦型選抜（高校の推薦を受けて出願する入試方式）や総合型選抜（書類や面接を中心に評価する入試方式）など、ペーパー試験を介さない入試を経て合格した人が特待生となることは原則ありません。特待生は入試の得点上位者に与えられる仕組みだからです。
特待生に選ばれるレベル・偏差値はどれくらいか
特待生として明確な人数が設けられていることはなく、年度ごとに異なる入試の難易度や平均点に応じて基準点が変動します。
ごく限られた人だけが特待生として認定されることを考えれば、偏差値70程度は求められるでしょう。大学入学共通テストを併用する方式で出願する場合は、共通テストでも95％を取るような高い結果が必要になります。
特待生に選ばれるには何割必要か
特待生に選ばれるには、大学入学共通テストではなく立教大学独自の入試問題で高い結果を出すことが基本となります。
つまり、一般入試（2021年度から一般入試制度が廃止され、全学部共通の問題で複数学部を受けられる全学部入試に切り替わっています）で点を稼ぐことが欠かせません。
9割程度取得できれば特待生になれる可能性がありますが、何千人といる立教大学受験生のなかから上位10数人に食い込む必要があります。かなりの難関であることは予想しておきましょう。得点の上積みには、選択科目で安定して稼げる状態をつくることも効きます。科目選びに迷う場合は立教大学の地理受験の傾向と対策も確認しておくと判断しやすくなります。
よくある間違い
よくある間違いは、特待生と奨学金を同じものと考え、「申し込まないと対象外になる」と思い込んで出願前に申請先を探し回ることです。特待生は事前申請が不要なため、その時間は入試得点を上げる学習に回した方が結果につながります。
回避策は、制度を次のように切り分けて管理することです。
- 特待生：申請不要。入試の得点のみで決まるため、過去問演習と得点源の強化に集中する
- 奨学金：申請が前提。募集時期・必要書類・家計基準を募集要項で確認し、出願前にスケジュール化する
立教大学の特待生以外の学費免除制度・奨学金
立教大学には、特待生制度以外にも学費の負担を軽くする制度があります。代表的なものを整理します。
| 制度 | 支給額 | 主な条件 |
|---|---|---|
| 立教大学「自由の学府」奨学金 | 文系学部生50万円／理学部学生70万円 | 東京・神奈川・千葉・埼玉以外の高校を出ていること。入試種別・成績・家計基準あり。500名程度が採用 |
| 立教大学GLAP奨学金 | 全学部生に120万円 | 経済援助が必要なグローバル・リベラル・アーツ・プログラム生が対象。国際コース選抜入試（GLAP）の利用が必須 |
| 田中孝奨学金 | 学修奨励金80万円と、学費・その他の納入金相当額 | 児童養護施設出身の受験生が対象。学修奨励金は選考で特に支援が必要と認められた人のみ。原則4年間の支給だが継続審査あり |
「自由の学府」奨学金は首都圏以外の高校出身者を支える制度、GLAP奨学金は特定プログラムの学生を支える制度、田中孝奨学金は家庭環境に配慮した制度と、目的がそれぞれ異なります。自分が該当しそうな制度を早めに把握しておくと、併願校の学費と比べながら進学先を考えられます。
立教大学の特待生と早慶はどちらに進学すべきか
立教大学に特待生として合格できる場合、早稲田大学や慶應義塾大学などより上位の私立大学にもダブル合格できる可能性があります。その場合の判断軸を整理します。
本来の第一志望に進学する
特待生かどうかにかかわらず、基本的には第一志望に進学した方がよいでしょう。1年次の成績が基準に達しなければ2年次以降の学費は通常通りかかるためです。
加えて、一度特待生の資格を失うと、もう一度特待生として返り咲くのは難しいという点もあります。万が一特待生でなくなったとしても、もともと進学したかった第一志望の大学であれば、後悔は残りにくいはずです。
一方、1年間の費用だけを優先して希望進学先を曲げた場合、長く特待生でいられたとしても後悔が残る可能性があります。
ネームバリューと中身の違いも見る
立教大学と早稲田大学・慶應義塾大学などの早慶クラスとでは、ネームバリューが異なります。最難関私立大学として知られる早慶の方が、進路選択の場面でメリットを感じることは多くなるでしょう。
就職活動での認知度、学友のレベル、施設の充実度、ニッチな学術分野まで講師陣がそろっているかなど、中身を見て進学先を選ぶことが大切です。特待生になることは貴重なチャンスですが、それだけにとらわれない視点を持っておきましょう。
学部ごとの人気や難易度の差も進学先選びに影響します。同じGMARCH内での比較を考える際は、中央大学の人気学部と学部序列の考え方も合わせて読むと基準が作りやすくなります。
FAST-UPが見てきた特待生を狙う受験生のつまずき
指導現場で多いのは、特待生という目標が先に立ち、合格そのものの戦略が後回しになるケースです。特待生は入試得点の上位者に限られるため、まずは合格点を安定して超える状態をつくることが前提になります。
つまずきどころは、三つに集まります。
- 全学部入試と学部個別日程の問題傾向の違いを把握せず、同じ対策を使い回してしまう
- 得意科目の上積みだけを狙い、失点の大きい科目を放置してしまう
- 直前期に新しい教材を増やし、過去問の復習が浅いまま本番を迎えてしまう
逆に伸びる受験生は、答案のどこで点を落としたかを記録し、同じ失点を繰り返さない仕組みを持っています。特待生を意識するなら、「高得点を狙う勉強」ではなく「取りこぼしを消す勉強」に時間を振るのが近道です。
学部・受験方式ごとの対策に不安がある場合は、FAST-UP逆転塾の個別カリキュラムも選択肢になります。公式LINEで無料のカウンセリングを実施しています。
まとめ
立教大学では、一部の成績優秀者を特待生として入学させています。大学の期待を背負う学生であるため、文武両道かつ品行方正な学生であることが求められ、1年に一度特待生審査を受けることになります。
金銭的な負担を軽くしながら大学生活を送りたい場合、特待生を狙うのもひとつの手段です。上位数％に食い込む勉強量が必要になりますが、狙う価値のある制度です。
よくある質問
Q. 立教大学の特待生は事前に申し込めますか。 A. 事前の申請は必要ありません。合格通知後に届く入学手続きの書類に特待生の手続き書類が同封され、その時点で自分が対象だと分かります。
Q. 評定平均や部活動の実績は特待生審査に影響しますか。 A. 影響しないようです。入試で高得点を取った上位数％が対象であり、内申点や評定平均、スポーツ・文化・ボランティアなどの課外活動歴は審査に関係しないとされています。
Q. 特待生の学費免除は4年間続きますか。 A. 1年ごとの判定です。入学後はGPAで成績が判定され、基準を満たせば次の1年も延長されます。4年間成績優秀者であり続ければ4年分が免除されますが、基準に届かなければ通常の学費がかかります。
Q. 推薦で合格した場合も特待生になれますか。 A. 原則なれません。特待生は入試の得点上位者を対象とする制度のため、ペーパー試験を介さない学校推薦型選抜や総合型選抜の合格者は対象外と考えられます。
