早慶は推薦ばかり？推薦割合と今後の傾向
早慶は受験生のみならず、受験生の親も進学を願う大学群であり
FAST-UP
早稲田大学はAO・推薦入試での入学者が全体の約4割、慶應義塾大学は2割弱です。2020年度の私立大学全体では52.4%が推薦系のため、早慶は「推薦ばかり」とまでは言えません。ただし早稲田は比率をさらに高める方針を示しています。
2026年9月時点の情報です。
早慶は推薦ばかりって本当？
割合だけを見れば「推薦ばかり」とは言い切れません。一方で、早慶はどちらも推薦系の比率が増加傾向にあり、方式の種類も多い大学です。数字と制度の両面から整理します。
早稲田・慶應の推薦割合
早稲田大学は10年間で5ポイント以上増え、全体の4割がAO・推薦入試による入学者です。慶應義塾大学は早稲田ほどの比率ではありませんが、こちらも増加しています。
| 大学 | 2007年 | 10年後 |
|---|---|---|
| 早稲田大学 | 33.9% | 39.5% |
| 慶應義塾大学 | 14.9% | 18.7%（2017年） |
（参照：プレジデントオンライン）
私立大学全体と比べると多くはない
他大学と比べると、早慶の推薦比率はむしろ低めです。2020年度にAO入試（書類や面接で意欲や実績を評価する入試。現在の総合型選抜）や推薦入試で私立大学に入学した学生の割合は52.4%で、半数を超えています。早稲田がおよそ4割、慶應が2割弱である点を踏まえると、全体平均より低い水準です。（参照：ダイヤモンドオンライン）
受験生側の意識も変わってきています。何らかの形で推薦入試を利用しようと考えている学生は8割に上ります。この中には指定校推薦（高校ごとの枠で校内選考を通った生徒が出願する方式）も含まれ、日頃からコツコツ勉強する層が有名大学を狙うケースは昔から見られます。一般入試の志願者が減る流れと合わせて、推薦の存在感は今後さらに強まると見られます。
早慶の推薦入試は種類が多い
早慶は方式の幅が広く、個性的な選抜が目立ちます。
- 早稲田大学：自己推薦入試、AO入試、公募制学校推薦入試、指定校推薦入試
- 早稲田大学：地域連携型の新思考入試（関東圏以外の学生を取り込む狙い）
- 慶應義塾大学：自己推薦入試、AO入試、学校推薦型選抜（高校長の推薦を前提に出願する入試の総称）
- 慶應義塾大学：FIT入試（法学部を第一志望とする学生向けの総合型選抜。7つの地域ブロックから優秀な学生を確保する仕組みを持つ）
慶應にも地域から学生を集める入試があるため、早稲田の新思考入試は慶應に対抗した動きとも考えられます。
早慶の今後の推薦の傾向
推薦枠は今後も広がる方向です。とくに早稲田大学は明確な数値目標を公表しています。
早稲田大学は推薦を増やす方針
2015年12月、早稲田大学は創立150周年となる2032年までに、AO入試や推薦入試での入学者を全体の6割まで増やす方針を示しました。学力勝負の一般入試で入学できるのは4割という計算になります。背景にあるのは入学後の成績で、AO入試で入学した学生の成績が良く、次いで推薦入試の学生が良かったという結果が出たとされています。
2027年度入試に向けては、一般入試枠が縮む前提で計画を立てる必要があります。早稲田が2032年までに推薦系を6割まで増やす方針を示しているためです。志望学部の方式ごとの募集枠は、必ず最新の募集要項で確認してください。
推薦は今後も増えるのではないか
推薦の拡大は早慶だけの話ではありません。大学のカラーや個性を吟味して進学先を選んでほしいという大学側の考えがあり、この動きは私立大学にとどまらず国公立大学、旧帝大にも広がっています。偏差値だけが指標だった時代から、一定の成果が見えるまでは推薦枠が増え続けると考えられます。
学部ごとの入りやすさも方式によって変わります。学部選びの前提として慶應義塾大学の受かりやすい学部や早慶上智ICUの偏差値・序列もあわせて確認しておくと、出願先の優先順位が決めやすくなります。
そもそも大学の推薦が多すぎる理由とは？
理由は受験生側と大学側の双方にあります。安定志向、収益確保、学生の多様化の3点です。
安定志向の強まり
推薦入試は秋に行われるため、高3の秋に進路が決まる人もいます。早く決めて心置きなく次に進む人もいれば、共通テスト（大学入学共通テスト。全国一斉に行われる試験）への切り替わりのようなリスクを避けたい人もいます。こうした安定志向の強まりが推薦利用者の増加につながっています。
手っ取り早く収益を確保したい
大学側にメリットがなければ推薦を増やす理由はありません。最大のメリットは収益の早期確保です。定員分の学生を早々に確保できれば定員割れを避けられ、まとまった収入が見込めます。少子化で子どもの数が減る中、縮小するパイの奪い合いは激しく、目先の収益のために推薦を増やす大学は今後も増えると見られます。
特色ある学生を求めたい
指定校推薦では高校3年間の勉強を積み上げてきた生徒が、AO入試では一芸に秀でた学生が選ばれやすくなります。結果として個性や多様性のある学生が集まります。一般入試組は激しい受験勉強の反動で、入学直後に燃え尽きてしまう人も少なくありません。
京都大学には特色入試があり、学力に加えて高校3年間の学業実績が見られます。生徒会、クラブ活動、留学といった活動も評価対象です。京都大学も特色ある学生を集めようとしており、早慶が同様の方向へ進むのは自然な流れといえます。
早慶の推薦とMARCHの一般はどちらが就職に有利？
就職では早慶の方が有利に働きます。入学方式の違いは、ほぼ問われないと考えて差し支えありません。
入学後は推薦か一般かを見分けることが難しく、学生番号などで判別できる場合はあっても、企業側がそこまで確認する可能性は低いためです。つまり問われているのは学歴であり、早慶とMARCHのどちらが有利かという問いと同じです。指標を見る限り早慶が有利で、推薦で入学しても企業からすれば早慶は早慶です。
同じ早慶の学生同士では、一般入試で入ったことに自負を抱く人もいます。ただ、その自負は企業側から価値を見出されにくいものです。入学後は推薦も一般も区別されません。
FAST-UPが見てきた推薦志望者のつまずきどころ
指導現場で多いのは、推薦と一般の二兎を追って、どちらの準備も中途半端になるパターンです。推薦の情報を集めることに時間を使い、英語と国語の基礎固めが後ろにずれていくケースが目立ちます。
もう一つ多いのが、志望理由書に書く材料が見つからないという相談です。実績そのものより、取り組みの動機と学部の学びのつながりを言葉にできるかで差がつきます。学部研究を後回しにしたまま出願期を迎えると、ここで手が止まります。
校内選考に落ちた段階で一般入試に切り替える生徒も毎年います。そのとき残り時間を活かせるのは、推薦準備と並行して主要科目の土台を崩さなかった生徒です。学部研究を進める際は、早慶上智の穴場学部のように方式と学部の両面から選択肢を広げておくと、切り替えが効きます。
よくある間違い：推薦が増えると聞いて一般対策を後回しにする
推薦比率が上がっているという情報だけで、一般入試の勉強量を落とすのは危険です。指定校推薦は校内選考を通過した生徒だけが出願できる仕組みで、枠の数も高校ごとに限られます。校内選考や出願の結果が出るまで、進学先は決まりません。
回避策は、推薦の準備期間も主要科目の学習を止めないことです。
- 推薦書類の作成期間も、英語と主要科目の学習は毎日続ける
- 校内選考の結果が出る時期を逆算し、一般入試へ切り替える判断日を決めておく
- 併願校の一般方式の出願スケジュールを先に押さえる
まとめ
早慶でも推薦は増加傾向にあり、利用できる条件がそろっているなら、推薦で入学するのは効率的な選択です。かつては推薦やAO入試が学力低下を招くと言われましたが、本当にそうであれば早稲田が推薦系を6割まで増やす判断はしないはずです。
3年間コツコツ勉強して内申点を積み上げ、在籍校に早稲田などの指定校推薦枠があるなら、使わない理由はありません。枠がない場合や条件に届かない場合は、一般入試で戦えるだけの学力を早期に作ることが現実的な道筋です。キャンパスや学部の中身を確かめたい場合は、早稲田大学のキャンパスと所属学部も確認しておくと志望理由が具体化します。
よくある質問
Q. 早稲田大学の推薦の割合はどれくらいですか？ A. AO・推薦入試による入学者は2007年に33.9%、その10年後には39.5%となり、全体の約4割です。さらに2032年までに6割まで増やす方針が示されています。
Q. 慶應義塾大学は推薦が少ないのですか？ A. 早稲田大学と比べれば低めです。2007年の14.9%から2017年には18.7%となり、2割弱の水準で増加傾向にあります。
Q. 推薦で早慶に入ると就職で不利になりますか？ A. 入学方式が就職で問われることはほとんどありません。入学後は推薦か一般かの判別が難しく、企業がそこまで確認する可能性は低いためです。
Q. 指定校推薦を狙うなら何から始めればよいですか？ A. まず在籍校に志望大学の枠があるかを確認します。指定校推薦は校内選考を通った生徒だけが出願できるため、定期テストでの評定の積み上げが前提になります。
Q. 早慶の推薦には具体的にどんな方式がありますか？ A. 早稲田大学は自己推薦入試、AO入試、公募制学校推薦入試、指定校推薦入試、地域連携型の新思考入試があります。慶應義塾大学は自己推薦入試、AO入試、学校推薦型選抜に加え、法学部志望者向けのFIT入試があります。
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