学校推薦型選抜と総合型選抜の違いを比較表で解説

提出書類と準備物の違い（推薦書・調査書・志望理由書・活動報告書）

提出書類の最大の違いは推薦書の有無です。それ以外の書類は重なる部分が多く、総合型選抜は本人が書く書類の比重が大きくなります。

高校に依頼する書類には締め切りがあります。推薦書と調査書は高校の先生が作成するため、出願日の直前に頼んでも間に合いません。校内の依頼期限を早めに確認しておく必要があります。

本人が書く書類は、書き上げるまでに時間がかかります。志望理由書は、大学のアドミッション・ポリシーとカリキュラムを読み込み、自分の経験と結びつける作業が必要だからです。キーワードを並べるだけでは、面接で深掘りされたときに答えられなくなります。

国公立大学と私立大学で違う点

国公立大学は条件が厳しく募集人員が少ない、私立大学は方式が多様で人数が多い、という違いがあります。

国公立大学で共通テストを課す大学が多いのは、学習指導要領の内容を幅広く習得しているかを確認するためです。小論文で学科に関連した専門知識を問う大学もあります。

国公立大学の総合型選抜では、学業成績基準を設けない大学も多く、既卒生も出願できるなど、学校推薦型選抜より条件が緩やかな場合があります。ただし、英語資格や全国規模のコンテストでの上位入賞を条件に加える大学もあります。選考は書類審査と面接・小論文を組み合わせた選抜型が一般的で、易しい入試ではありません。

私立大学の総合型選抜は、出願条件も選考方法も大学ごとに差が大きい点が特徴です。難関大学では学力や能力が重視され、選抜型の選考になる傾向があります。早慶上智・GMARCHでの扱われ方は早稲田大学の総合型選抜の募集要項と併願の考え方で具体例を確認できます。

浪人生・既卒生が受けられるかは大学によって異なります。詳しくは浪人生でも総合型選抜が受けられる大学とメリット・デメリットにまとめています。

それぞれのメリット・デメリットと倍率の考え方

2つの方式には、合格機会が増える利点と、進路が固定される欠点があります。両方を踏まえて選ぶ必要があります。

倍率については、「どちらが受かりやすいか」を方式名だけで比べることはできません。同じ総合型選抜でも、大学や学部によって倍率に幅があるためです。大手予備校の調査では、2023年・2024年の総合型選抜・学校推薦型選抜の倍率は、国公立大学で2.4〜2.5倍程度、私立大学で1.1〜2.5倍程度でした。

指定校制は校内選考を通れば合格可能性が高い一方、校内選考そのものが狭き門です。公募制一般推薦は人数枠の制限がないため、人気学部では倍率が上がります。「推薦なら楽に入れる」とは言えません。

なお、総合型選抜の受験には大学ごとに受験料がかかります。複数校に出願すれば、その分だけ費用が増える点も検討材料になります。

どっちを選ぶべき？向いている人の判断基準

判断軸は3つです。評定平均、活動実績、志望理由の明確さ。この組み合わせで選ぶ方式が決まります。

学校推薦型選抜が向いているのは、高校1年から成績を安定して維持してきた生徒です。評定平均は後から挽回しにくいため、すでに積み上げがある人が有利になります。

総合型選抜が向いているのは、学びたいことや将来の目標が具体的な生徒です。「なぜこの大学でこれを学びたいのか」を自分の言葉で説明できるかどうかが、書類と面接の両方で問われます。課外活動、ボランティア、探究活動、英語資格などの経験があれば、アピールの材料になります。

条件が重ならなければ、両方を組み合わせる選び方もあります。9月に総合型選抜、11月に公募推薦、2月に一般選抜という流れです。ただし専願条件がある場合は組み合わせられません。

各大学の具体的な方式は個別に確認が必要です。たとえば立教大学の自由選抜入試で他大学と併願できるかや中央大学の推薦入試の種類と特徴のように、大学ごとに条件が異なります。

違いの理解でよくある間違い

最も多い間違いは、「総合型選抜は学力が関係ない」という思い込みです。回避策は、募集要項の選考方法欄を確認することです。

総合型選抜では、本人作成の資料と面接に加えて、学科試験、共通テスト、小論文、実技、資格・検定試験のいずれかを必ず1つ以上活用することになっています。つまり、どの大学でも何らかの形で学力が確認されます。教科学習を止めてしまうと、選考でも不利になり、一般選抜への切り替えもできなくなります。

ほかによく見られる誤解を、回避策とセットで整理します。

「落ちても一般選抜がある」と考えるのは正しい一方、準備の配分を誤ると成立しません。学校推薦型選抜の合格発表は12月以降で、一般選抜の本番まで数か月しかないためです。

★FAST-UPが見てきた、2つの選抜で準備の負担がかかる時期の違い

FAST-UPが指導現場で見ていて差が出やすいのは、負担のピークが来る時期です。総合型選抜は夏前から秋にかけて、学校推薦型選抜は秋から冬にかけて負担が集中します。この違いを知らずに計画を立てると、教科学習が止まる期間が生まれます。

総合型選抜を目指す生徒は、志望理由書の作成とオープンキャンパスの参加が夏に重なります。この時期は一般選抜の学習でも重要な期間です。書類の推敲に時間を取られ、英語や社会の学習リズムが崩れるケースをよく見ます。書類作成の時間を1日の中で固定し、残りの時間は通常の学習に充てる形にすると崩れにくくなります。

学校推薦型選抜を目指す生徒は、校内選考の結果が出るまで気持ちが落ち着かない時期が続きます。校内選考に通ったあとも、出願から選考までの期間に面接と小論文の準備が入ります。ここで教科学習を完全に止めると、不合格だった場合の立て直しが重くなります。

併用を考える生徒でつまずきやすいのは、志望理由の使い回しです。大学ごとにアドミッション・ポリシーも求める人物像も違うため、同じ文章では面接の深掘りに耐えられません。大学ごとに書き分ける前提でスケジュールを組む必要があります。

FAST-UPではコーチが毎日の学習を管理するため、書類準備の期間でも教科学習が途切れないよう時間配分を調整しています。推薦の準備と教科学習は、どちらかを捨てる関係ではありません。

違いを踏まえた対策の始め方と始める時期

総合型選抜を考えるなら高校2年のうちから、学校推薦型選抜を考えるなら高校1年の成績から始めます。理由は、必要な準備の性質が違うからです。

総合型選抜は書類審査に求められる水準が高く、準備の労力が大きくなります。早い時期に志望校を決める必要もあるため、高校2年のうちから自分の進路と適性を考えて対策を進めることがすすめられています。

学校推薦型選抜は評定平均が出願条件になるため、高校1年からの成績が対象になります。3年生になってから意識しても上げにくいため、日頃の学習から積み上げる形になります。

高校3年生の準備の目安は次のとおりです。

大学によってはオープンキャンパスや個別相談会への参加を出願条件にしています。日程を早めに確認して予約しておく必要があります。

対策の中身は3つに整理できます。

1. 志望理由書：大学のアドミッション・ポリシーとカリキュラムを読み、自分の経験と結びつけて具体的に書く
2. 面接・口頭試問：提出書類の内容を自分の言葉で説明し、追加質問にも答える練習をする
3. 小論文・探究活動：主張と根拠を筋道立てて示す練習と、資料の読み取り練習を行う

面接は想定問答を作るだけでは足りません。質問の意図を踏まえて答える力が問われるため、学校の先生などに模擬面接を頼み、追加質問を受ける経験が役立ちます。大学別の質問傾向は立教大学の自由選抜入試で聞かれやすい質問や青山学院大学の総合型選抜の特徴と対策が参考になります。

不合格だった場合の切り替え方と併願の組み立て

不合格に備える最大のポイントは、出願した時点から教科学習を続けることです。合格発表から一般選抜までの期間が短いためです。

学校推薦型選抜の合格発表は12月以降で、一般選抜の試験は2〜3月に行われます。不合格通知を受けてから本格的に学力試験の対策を始めると、準備期間が足りなくなります。総合型選抜の発表は11月以降なので、学校推薦型選抜よりは余裕がありますが、それでも3か月程度です。

切り替えの手順は次のとおりです。

1. 出願前に、不合格だった場合に進む入試方式を決めておく
2. 書類準備の期間も、英語と主要科目の学習を毎日続ける
3. 結果が出たら、その日のうちに一般選抜の学習計画に戻す
4. 2次募集や同じ大学の一般選抜への再挑戦も選択肢に入れる

併願を組み立てるときは、次の項目を一覧にして確認します。

他大学の一般選抜との併用が認められているケースもあります。ただし専願条件がある入試に合格すると、その道は閉じます。出願校数に一律の目安はないため、対策にかけられる時間から逆算して絞るのが現実的です。

よくある質問

Q. 学校推薦型選抜と総合型選抜は両方受けられますか。 A. 募集要項に専願の記載がなければ、両方に出願できる場合があります。確認するのは出願資格欄の「合格した場合は入学を確約できる者」といった記載です。指定校制は原則専願のため、他の入試との併願はできません。高校の校内規定で出願数が制限されていることもあるため、進路指導の先生にも確認してください。

Q. 評定平均が低くても総合型選抜は受けられますか。 A. 評定平均の基準を設けていない大学もあるため、出願できる可能性はあります。ただし、成績や資格、活動歴を条件とする大学もあるため、志望校ごとの確認が必要です。調査書は提出するので、高校の成績が見られない入試ではありません。

Q. 総合型選抜と学校推薦型選抜では、どちらが受かりやすいですか。 A. 方式名だけでは判断できません。倍率は大学・学部によって大きく異なるためです。指定校制は校内選考を通れば合格可能性が高い一方、校内選考自体が狭き門です。公募制一般推薦は人数枠の制限がないため、人気学部では倍率が上がります。

Q. AO入試と総合型選抜は何が違うのですか。 A. 2021年度入試から、AO入試が総合型選抜、推薦入試が学校推薦型選抜に名称変更されました。名称だけでなく、学力を多面的・総合的に評価する考え方が明確になっています。総合型選抜では、本人作成の資料と面接に加えて、学科試験や小論文などを1つ以上活用することになっています。

Q. 対策はいつから始めればよいですか。 A. 総合型選抜を考えるなら高校2年頃から、進路と適性を考えたうえで準備を進めるのがすすめられています。書類審査に求められる水準が高く、準備の労力が大きいためです。学校推薦型選抜は評定平均が高校1年からの成績を対象とするため、日頃の学習の段階から始まっています。

Q. 国公立大学でも推薦は受けられますか。 A. 受けられます。国公立大学の学校推薦型選抜は、一部の公立大学を除き公募制一般推薦のみです。共通テストを課す大学が多く、厳しい成績基準や1校あたりの推薦人数制限を設ける大学もあります。合格発表が2月になる場合もあるため、日程を確認して計画を立ててください。