立教大学の政治経済の難易度を学部別に解説
大学受験を乗り切るには、志望大学・志望学部に合わせた受験対策が必要…
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立教大学の政治経済は、試験時間60分・大問2題という少ない設問数のなかで論述が必ず出るため、MARCHの中でもやや難しい科目です。得点目標は8割に置き、簡単な問題を落とさない精度を優先するのが現実的です。
2026年9月時点の情報です。
立教大学の政治経済の難易度はどれくらい？
結論として、知識そのものは教科書の範囲ですが、出題形式の幅と論述の存在で難易度が上がる科目です。まずは全体像を押さえます。
立教大学の政治経済全般の難易度
解答時間は基本的に60分です。毎年、大問ひとつが政治問題、もうひとつが経済問題という作りになっています。
幅広い知識が求められること、単元・時代を横断する複合問題が多いことなどが影響し、難易度は高めです。出題は基本的に教科書の範囲からですが、出題形式の幅が広く、章末問題だけでは対処できません。記述式の問題もあるため、「標準レベルだから」と手を抜ける科目ではありません。
学部ごとの位置づけを数値で確認したいときは、立教大学の偏差値推移を学部ごとに解説した記事も合わせて確認すると、志望学部の相対的な難しさがつかめます。
合格最低点から見る難易度
受験勉強では100点を目指すのではなく、合格点を取る勉強が重要です。まずは目指すべき合格点を明確にします。
ただし立教大学は、多くの大学と違って合格最低点を公表していません。それでも、受験者の成績開示や問題の難易度から逆算すれば目安は出せます。政治経済では、なるべく8割を目指すのが無難です。人気のある立教大学では合格最低点が高いと予想されるため、8割を取れる状態をゴールに置いて勉強を進めます。
問題レベルから見る難易度
設問数は少なめです。大問はわずか2題で構成され、設問数は30〜40問程度であることから、比較的ボリュームは少ない科目といえます。
他大学の政治経済や共通テスト（大学入学共通テスト。国公私立で広く使われる全国一斉の試験）と比較しても、コンパクトにまとまっています。その分、わずかなミスも許されません。1点の違いが合否を分ける展開になりやすく、すべての問題を取りこぼさずに答えるのが理想です。「問題数が少ないから」「難易度はそう高くないから」と楽観視せず、手堅く積み上げます。
分野ごとの難易度と出題傾向
分野別に見ると、政治分野の比重が大きく、経済分野は近現代中心という形に整理できます。
政治分野からの出題が多い
政治および政治経済で大問1つ分、政治で大問1つ分、経済で大問1つ分、国際で大問1つ分と構成されることが多く、政治分野からの出題が比較的多めです。
政治単元では、政治思想・社会制度・人権など幅広い知識が問われます。抜け・漏れのないように対策しておきます。
経済分野はほぼ近現代からの出題
ごく稀に経済史について問われることがありますが、経済分野のほとんどは近現代からの出題です。
アダム・スミスなど代表的な経済学者とその主張は網羅的に暗記しておく必要があります。それ以外は近現代に重点を置いてかまいません。具体的には、労働問題・社会保障制度など、近年話題になっているテーマがピックアップされることが多いです。
論述問題が必出である
立教大学の政治経済では、毎年必ずと言っていいほど論述問題が出ます。
政治制度と日本国憲法の関連について書かせたり、憲法の判例について解説させたりと、多種多様な角度から出題されます。これが全体の難易度を底上げする原因です。主に政治分野・経済分野からの出題が多いため、書く練習まで含めて対策します。
立教大学の政治経済難易度を学部別に紹介
学部によって政治経済が使えるかどうかが分かれ、使える学部でも出題の色が違います。志望学部が決まっている場合は、該当行だけでも確認しておきます。
| 学部 | 政治経済での受験 | 傾向・対策のポイント |
|---|---|---|
| 文学部（史学・教育の系統を含む） | 不可 | 政治経済を使った受験ができない |
| 異文化コミュニケーション学部 | 不可 | 政治経済を使った受験ができない |
| 理学部 | 不可 | 数学・物理・化学・生物・外国語を使った試験のみ |
| 経済学部 | 可 | 用語・人名を含む記述問題が多い |
| 経営学部 | 可 | 配列問題が多め |
| 社会学部 | 可 | 字数指定のない1〜2行程度の記述問題 |
| 法学部 | 可 | 政治分野からの出題が多め |
| 観光学部 | 可 | 時事問題を扱うことが多い |
| コミュニティ福祉学部 | 可 | 標準レベル |
| 現代心理学部 | 可 | 標準レベル |
経済学部
経済学部の政治経済は、用語・人名を含む記述問題が多いです。漢字で正確に書けるよう対策しておきます。
特に近代経済史を支えた立役者・財界人・事業家などの暗記は必須です。歴史問題に絡んだ出題も多く扱われます。
経営学部
経営学部の政治経済は、配列問題が多めです。法律の制定年度を選択肢から選んだり並び替えたりするため、内容が分かっていても前後関係で戸惑うことがあります。
法律と年号は必ずセットで覚えるなどの対策が必要です。
社会学部
社会学部の政治経済では、字数指定のない1〜2行程度の記述問題が扱われます。
人名・地名などを漢字で書くことはもちろん、ある程度の文章表現力も求められます。
法学部
法学部の政治経済は、政治分野からの出題が多めです。入学してから実際に政治や法律について学ぶことの多い学部だからこそ、基礎知識を求めているのでしょう。
ひとつの問題で複数のテーマを扱う出題もあるため、多様な演習問題に当たっておきます。
観光学部
観光学部の政治経済は、時事問題を扱うことが多いです。入試問題は毎年秋ごろ作成されるため、秋より前に起きた大きな事件や観光関連のニュースは必ずチェックしておきます。
特に新型コロナウイルスによる観光への打撃は大きく、話題として取り上げられることもあります。
コミュニティ福祉学部・現代心理学部
どちらも標準レベルです。未学習の範囲がないよう網羅的に学び、基礎・基本を徹底します。
なお、一般入試以外のルートを検討している場合は、立教大学の自由選抜入試の面接対策をまとめた記事も参考になります。
立教大学の政治経済難易度はMARCHの中で高い？
立教大学の政治経済は、MARCH（明治大学・青山学院大学・立教大学・中央大学・法政大学の私大群の総称）の他大学と比べて少し高い傾向にあります。
問題量や試験時間は他大学と大きく変わりません。しかし時事問題や論述が出るため、事前に演習の方法を考えておかないと対策しづらく、その点が難易度を押し上げます。
MARCHの政治経済難易度ランキング
MARCH全体の政治経済難易度も、立教大学と同等です。難問・奇問を出す大学はほとんどなく、基礎・基本寄りでありながらひとつひとつの問題への配点が高いなど、立教大学と共通するポイントが多いです。
ただし、明治大学は経済分野からの出題が多い、法政大学は時事問題が多いなど、大学ごとに出題傾向は多少違います。他大学の過去問も参考にしながら演習量を増やします。併願校の科目傾向を知りたい場合は、明治大学の漢文の入試傾向と対策や青山学院大学国際政治経済学部の英語の傾向と対策も目を通しておくと、科目配分の判断がしやすくなります。
立教大学の政治経済で高得点を取るためのコツ
優先順位は、取れる問題の取りこぼしをなくすことです。そのうえで上位レベルの演習と通史対策を重ねます。
簡単な問題を落とさない
立教大学の政治経済はボリュームが少なく、1点を争う展開になりやすいです。そのため全体の平均点が高めになり、イージーミスが命取りになることもあります。
この環境で高得点を出すには、簡単な問題を落とさないことが最優先です。取れる問題を取りこぼさず、点数を積み上げます。
早慶上智レベルの過去問にもチャレンジしておく
立教大学の政治経済は、早慶上智レベルになることもあります。特に2019年度は平均点が低く、多くの受験生が戸惑ったことがうかがえます。
立教大学の志望学部以外の過去問を解くのも有効です。余力があれば、早稲田大学・慶應義塾大学・上智大学レベルの過去問にも当たっておきます。
8割を目指して勉強する
立教大学は合格最低点を公開していませんが、自己採点と合否の結果を照らし合わせると、80%程度獲得していれば合格しやすいことが分かっています。
最低でも72〜73%の獲得が必要になります。余裕を持って合格ラインを超えたいなら最低でも75%、問題が簡単になった年度では80%を狙う形です。受験当日に出題傾向が難しいか簡単かを判断するのは難しいため、最初から8割を目指して対策しておくのがおすすめです。
通史対策は重点的に
立教大学の政治経済では、通史単元の問題が多めです。それ以前の歴史について問われることもあります。
問題文だけを読むと日本史のような出題もあるため、日本史における経済史・政治史・通貨史などを学んでおくことも有効です。
よくある間違い：政治経済＝近現代だと決めつける
よくある間違いは、「政治経済は近現代だけ」と判断して通史を飛ばすことです。経済分野は近現代が中心ですが、通史単元の問題が多めに出るため、範囲を近現代に絞ると失点が増えます。
回避策は、近現代を主軸に据えたうえで、日本史の経済史・政治史・通貨史を並行して薄く回すことです。教科書の該当章を一度通読し、年号と制度をセットで整理しておけば、配列問題や複合問題にも対応しやすくなります。
FAST-UPが見てきた立教大学の政治経済でつまずく人の傾向
指導現場で多いのは、用語集の暗記は進んでいるのに、論述と記述で点が止まるケースです。選択肢を選ぶ形なら答えられても、同じ内容を自分の言葉で1〜2行にまとめる段階で手が止まります。
もうひとつの傾向は、設問数が少ないことを「ラク」と受け取ってしまうことです。大問2題という構成では、取りこぼし1つの重みが大きくなります。過去問演習の振り返りが「正答率の確認」で終わり、落とした理由の分類まで進まないままだと、同じ型のミスが本番まで残りやすくなります。
学部別の色が強い点も見落とされがちです。経営学部の配列問題、観光学部の時事問題のように、同じ立教大学でも問われ方が変わります。志望学部の過去問を軸に据え、他学部の過去問を演習素材として使う順序に整えるだけでも、仕上がりは変わってきます。
まとめ
立教大学の政治経済は、MARCHの他大学と比較しても高めです。問題数が限られているため激戦になりやすく、時事問題も多いため、初見で慌てない準備が必要です。
反対に、立教大学の政治経済対策が十分にできていれば、同レベルの大学にも通用する力が身につきます。併願も視野に入れ、早い段階から対策を進めます。
よくある質問
Q. 立教大学の政治経済は何割取れば合格ラインに届きますか。 A. 合格最低点は公表されていませんが、自己採点と合否の照合では80%程度で合格しやすいとされています。最低でも72〜73%、余裕を見るなら75%以上が目安です。当日の難易度は読めないため、最初から8割を目標に設定しておくのが安全です。
Q. 論述問題はどう対策すればよいですか。 A. 政治制度と日本国憲法の関連や憲法の判例など、過去に問われた角度を洗い出し、同じテーマを自分の言葉で1〜2行に書く練習を重ねます。用語の意味を説明する形で書き出し、教科書の記述と照らし合わせて不足を補う流れが取り組みやすいです。
Q. どの学部でも政治経済で受験できますか。 A. できません。文学部と異文化コミュニケーション学部は政治経済を使った受験ができず、理学部は数学・物理・化学・生物・外国語を使った試験のみです。志望学部の受験科目を先に確認してから、科目選択を決めます。
Q. 立教大学の対策だけで足りますか。 A. 年度によって早慶上智レベルの難度になることがあり、2019年度は平均点が低くなりました。志望学部以外の立教大学の過去問に加え、上位レベルの過去問にも当たっておくと、難化した年度でも対応の幅が残ります。
