総合型選抜で併願できる関東の大学一覧と確認法

入試方式ごとの併願ルール

併願の可否は、組み合わせる入試方式によって変わります。方式ごとのルールを先に整理しておくと、出願計画が立てやすくなります。

他大学の総合型選抜との併願

募集要項に専願や併願禁止の記載がなければ、他大学の総合型選抜と併願できます。注意が必要なのは合格後の扱いです。入学確約の文言がある大学に合格した場合、他校の選考は辞退することになります。

実務的には次の組み方が安全です。

• 入学確約型の大学は第一志望にだけ置く
• 併願先は合格後の辞退が認められる方式で固める
• 入学確約型に合格した時点で、他大学の選考は辞退する

一般選抜との併願

総合型選抜と一般選抜は併願できます。理由は、一般選抜が入学を確約する方式ではないためです。合格後に入学を辞退する選択ができます。

ただし、総合型選抜で合格した大学が入学確約型だった場合は話が変わります。その大学に入学する義務が生じるため、一般選抜で他大学に合格しても進学できません。年内に合格を確保して一般選抜も残したい場合は、併願可で辞退も可能な方式を選ぶ必要があります。

指定校推薦との併願

指定校推薦と総合型選抜の併願は、基本的にできません。指定校推薦は高校と大学の信頼関係で成り立つ制度で、推薦枠を得た生徒は入学が確約されるためです。校内選考を通った時点で進路は実質的に決まります。

一方、校内選考に落ちた場合は、他大学の総合型選抜に出願して問題ありません。校内選考の結果が出る時期と、総合型選抜の出願締切の前後関係を早めに調べておいてください。

公募推薦（学校推薦型選抜）との併願

公募推薦は、合格後の辞退が難しい方式が多数です。多くの大学が出願資格に「合格後に必ず入学できる者」と記載しているためです。

それでも、次の2パターンなら併願が成立します。

1. 併願受験が認められている大学の公募推薦を受ける
2. 入学必須の公募推薦を受けつつ、合格後の辞退が認められる大学の総合型選抜に出願する

学校推薦型選抜でも併願可の方式はあります。関東圏の調査では、学校推薦型選抜で併願可能な入試を実施する大学は東京27校、神奈川8校、千葉7校、埼玉11校の計53校でした。

同じ大学の別学部・別学科との併願

同一大学内の併願可否は大学ごとに分かれます。中央大学は他学部との併願を認めると要項に記載しています。國學院大學は制度内で複数学科・専攻への出願が可能で、法学部では専攻をまたいだ出願もできます。

反対に、学部間の併願を認めない大学もあります。関西大学は学部間での併願ができないとされています。同一大学内なら自由に出せると思い込まないでください。

専門学校との併願

大学の総合型選抜と専門学校の併願ができるかは、大学ごとに異なります。他大学への併願を認める大学では、4年制大学に限らず専門学校との併願ができる場合もあります。

判断は要項の記載次第です。「他大学との併願」という表現が専門学校を含むかどうかは読み取れないことが多いため、入試課に直接確認するのが確実です。

関東で併願校を選ぶときの基準と出願校数の目安

併願校は偏差値順や通いやすさだけで決めないでください。総合型選抜は大学・学部ごとに評価基準が異なり、対策の中身が変わるためです。選び方を間違えると、準備が分散して合格可能性の低い出願を重ねることになります。

第一志望と選抜方式・出題内容が近い大学を選ぶ

基準は4つです。

• 学べる内容で選ぶ：総合型選抜では志望動機が必須のため、学部で学ぶ内容に関心がないと書けない
• 第一志望と学部系統を合わせる：法学部が第一志望なら他大学の法学部を選ぶと、志望理由や実績の使い回しが効く
• 難関校ばかりにしない：合格可能性が全校で低いと、年内に合格を確保する目的を果たせない
• 日程が重ならないか確認する：試験日と出願期間が重複すると受験自体ができない

第一志望がA大学法学部なら、B大学法学部を併願先にすると面接や志望理由の準備が近い形で進みます。B大学文学部にすると、法律に関する話を使えず、ゼロから準備し直すことになります。

併願は何校までが現実的か

校数の正解は大学や公的機関が示していないため、断定はできません。判断基準は準備にかけられる時間です。志望理由書と面接準備は大学ごとに作り直す必要があるため、増やすほど1校あたりの完成度が下がります。

現実的な組み方の例は次の通りです。

一般選抜も受けるなら、年内に使える時間はさらに限られます。校数を決める前に、週ごとの作業量を書き出してみてください。

出願から入学手続きまでのスケジュールと書類準備

併願で失敗しやすいのは、試験の中身ではなく日程と書類の管理です。出願から入学手続きまでを1枚の表にまとめ、期限を先に押さえてください。

選考日程の重複と合格発表後の手続き期限を確認する

総合型選抜は、2021年度入試から出願期間が9月以降に変更されました。関東の私立大学では9月上旬から出願が始まる大学が多く、慶應義塾大学のようにオンライン申請が5月中旬から始まる学部もあります。

確認する項目は次の5つです。

1. 出願期間（開始日と締切日、締切が必着か消印有効か）
2. 試験日（第一志望と重なっていないか）
3. 合格発表日
4. 入学手続き締切日（授業料の納入期限を含む）
5. 辞退の申し出期限と方法

特に重要なのが入学手続き締切日です。併願可の大学に合格しても、手続き締切が一般選抜の結果発表より前なら、入学金を納めるかどうかの判断を迫られます。年内入試で合格を確保しつつ一般選抜に挑む場合は、手続き締切が遅い方式を選ぶと負担が軽くなります。

複数合格した場合は、入学する1校を決めて手続きを行い、他校には辞退の連絡をします。辞退できるかどうかは要項の記載次第なので、出願前の確認が前提です。

調査書・推薦書など併願時に必要な書類の集め方

調査書は原則として出願する大学ごとに1通必要です。併願校が増えるほど必要枚数が増えます。高校の事務手続きには時間がかかるため、締切から逆算して早めに依頼してください。

併願時に準備する主な書類は次の通りです。

推薦書が必要な方式では、先生に書いてもらう時間が必要です。出願締切の直前に依頼すると間に合いません。志望校が固まった段階で、必要書類の一覧を先生と共有してください。

高校の先生から併願を認めないと言われることもあります。学校ごとの指導方針や、専願・併願の文言の解釈が理由になっている場合が多いです。要項の該当箇所を印刷し、どの文言を根拠に併願可と判断したかを示して相談すると話が進みやすくなります。

総合型選抜の併願でよくある間違い

間違いは出願前に防げるものがほとんどです。代表的な3つと回避策を挙げます。

最も多い間違いは、ネットの一覧だけを根拠に出願を決めることです。併願可の方式は年度ごとに増減し、方式名も変わります。一覧は候補を絞る道具として使い、最終判断は必ず大学公式の要項で行ってください。

評定基準がないと書かれていても、別途英語検定のスコアが必要なケースがあります。出願資格は1つの数値だけで判断しないでください。

FAST-UPが見てきた、総合型選抜の併願でつまずく受験生の共通点

併願でつまずく受験生には、指導現場で見ていると共通した傾向があります。能力の問題ではなく、進め方の問題であることがほとんどです。

志望理由書を使い回してしまうのが1つ目です。学部系統が近い大学を選ぶと内容を流用できますが、大学名と学部名だけを差し替えた文章は面接で見抜かれます。その大学で何を学びたいのかという部分は、各校のカリキュラムを調べて書き直す必要があります。

書類作業が提出直前に集中するのが2つ目です。調査書や推薦書は他人に依頼する書類なので、自分の都合では早まりません。併願校が増えるほど依頼件数も増え、締切直前に高校へ駆け込む形になります。FAST-UPでは出願校が決まった段階で、依頼する相手と期限を先に書き出すようにしています。

一般選抜の対策が止まるのが3つ目です。年内入試の準備に集中すると、英語と国語の演習が数週間空いてしまいます。総合型選抜で合格が出なかったときに、学力面の立て直しに時間がかかります。コーチが毎日の学習を管理する際、年内入試の準備期間でも基礎科目の学習量を落とさない設計にしているのはこのためです。

総合型選抜と一般選抜の対策を両立させる進め方

両立の原則は、総合型選抜の準備を先に終わらせることです。総合型選抜は一般選抜より日程が早いためです。先に書類と面接の準備を片付け、その後は一般選抜の演習量を戻します。

両立のコツは、作業の性質で切り替えることです。総合型選抜は答えが1つでない作業、一般選抜は答えが決まっている作業です。集中力が切れたときに種類を切り替えると、学習時間そのものを確保しやすくなります。

一般選抜の対策を完全に止めないことが重要です。総合型選抜は面接や書類で人物を評価するため、結果の予測が立てにくい方式です。不合格だった場合に残るのは一般選抜だけなので、基礎科目の学習は最低限の量を続けてください。

浪人生や既卒生でも出願できる方式はあります。詳しくは浪人生でも総合型選抜が受けられる大学とメリット・デメリットにまとめています。

よくある質問

Q. 募集要項に「第一志望とする者」と書かれている場合、併願はできますか。

A. 出願自体は可能です。この文言は合格後の入学を保証させるものではないため、併願している受験生は多くいます。ただし、合格後の辞退は推奨されない立場を取る大学もあります。立命館大学のように、他大学と併願しても合格した場合には入学が前提と公式に説明している例もあるため、志望度が高い大学だけに使ってください。

Q. 併願するとき調査書は何枚必要ですか。

A. 原則として出願する大学ごとに1通です。併願校が5校なら5通が必要になります。高校での発行には日数がかかるため、出願校が決まった段階でまとめて依頼してください。推薦書が必要な方式では、大学ごとに様式が異なるので先生に様式を渡す必要があります。

Q. 複数の大学に合格したらどうすればよいですか。

A. 入学する1校を決めて手続きを行い、他校には辞退を申し出ます。ただし専願の大学と併願可の大学の両方に合格した場合、原則として専願の大学を選ぶことになります。第一志望が併願可の大学なら、専願の方式を併願先に入れないことが前提です。

Q. 総合型選抜で不合格だった大学を一般選抜で再受験できますか。

A. 同じ大学・学部を一般選抜で受験できます。総合型選抜と一般選抜は試験内容がまったく異なるため、学力試験の対策を別に進めておく必要があります。年内の結果に関係なく、基礎科目の学習を続けておくことが前提になります。

Q. 評定平均が低くても併願可の総合型選抜は受けられますか。

A. 評定の基準を設けていない方式はあります。関東圏では学力検査型の総合型選抜を導入する大学も出てきており、基礎学力を中心に評価する部門を設ける大学もあります。ただし評定基準がない場合でも、英語検定のスコアなど別の出願条件が課されることがあるため、要項の出願資格欄をすべて読んでください。

Q. 関東以外の大学も併願先にできますか。

A. 併願可の方式であれば、エリアを問わず出願できます。関西では関西大学や立命館大学、近畿大学、京都産業大学、同志社大学などで併願可能な方式があります。関西の大学については関関同立とは？各大学の特徴やレベル・序列も参考になります。移動時間と試験日程の重複には注意してください。